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就労継続期間

 発達障がいがあっても働けること、そして、できうるならば長期間働き続けることができれば安定した生活が得られる。そこで、調査のメインテーマを就労の継続期間につながる要因を探ることに設定した。継続的な就労は以後「長期就労」と呼ぶこととする。
 しかし、長期就労の長期とはいったいどのくらいの期間なのであろうか。議論のあるところであろう。アンケートのデータの中から、1年以上と3年以上雇用が継続しているケースをそれぞれ検討してみることにした。以下がその分布を表したグラフである。

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 本調査では1年以上雇用が続いている者は60パーセントと半数を超えたが、3年以上雇用が続いているとした場合には35.3パーセントである。
1年以上の雇用は3分の2とかなりの割合を示しているため、大きなハードルとはなり得ていない。しかし、3年以上の雇用となるとかなりその数は減少するので、長期的な雇用継続を検討するには、1年よりも3年以上の雇用継続の方が望ましいと考えられる。本報告では、「長期雇用」は3年以上の継続雇用として定義する。

■ 参加者の年齢と性別
■ 就労継続期間
■ 雇用形態
■ 長期就労者のいる職業領域はどこか
■ 自閉症スペクトラム指数と作業の苦手さの関係性
■ 成人期のADHDの自己記入式症状と苦手意識
■ 長期雇用に結びつく要因
■ 転職経験がある人の転職理由
■ 就職活動の際に利用したことのある機関